【実話】プリングルスはポテトチップスじゃない！？英国で起きた税金逃れ裁判の真相とは

みなさん、プリングルス（＝正式名称：プリングルズ）というお菓子をご存じだろうか？

そう、あの筒に入ったパリパリのポテトスナックのことだ。

だがしかし、イギリスでは一時期「これはポテトチップスではない、ケーキである」という主張が本気で飛び交っていた時代があった。

しかもこれ、冗談でもなんでもなく、裁判沙汰になっていた。

企業側の主張はこうだ：

イギリス政府を相手に、P&G（当時プリングルスを販売していた企業）が本気で税制の抜け道を狙ったスナックの定義論争、その中身を団子的におもしろおかしくまとめてみたぞ！

「スナック菓子＝課税対象」の理由とは？イギリスの軽減税率と食品分類の仕組み

実はイギリスって、食べ物にかかる税金にめちゃくちゃシビアな国だった。

「健康な食品にはかけないけど、ジャンクフードにはしっかり税金とるよ」というスタンスで、「付加価値税（VAT）」という制度を導入していた。

で、このVAT制度の基本ルールがこちら：

つまり、体に良さそうなものは税金かけないけど、「おやつ」や「お菓子」認定されたら課税対象になるってわけ。

で、ここで問題になったのが……

プリングルス「うちはポテチじゃない。ケーキです（真顔）」

そう、みんな大好き筒入りポテチことプリングルス。

イギリスでは当時、「ポテトチップス＝スナック類」として、しっかり課税対象になっていた。

でもP&G（当時の販売元）はこう主張したんだ。

この税金逃れ大作戦の行方は……次章へ！

プリングルスはなぜケーキだと主張したのか？企業が使った税回避ロジックを解説

さて、「スナック菓子には税金かけるけど、基本的な食品にはかけない」——

そんなイギリスの軽減税率制度（付加価値税＝VAT）に、まさかの挑戦状を叩きつけたのがプリングルスだ。

P&G（当時の販売元）が裁判で本気で主張したのがこちら：

「プリングルスはスナックじゃない。あれは……ケーキです。」

でもこれは冗談ではなく、スナック扱い＝標準税率（17.5%）課税を避けるための、マジの法廷戦術だった。

企業側の理屈はこう：

そしてこう畳みかける。

──いやもう無理がありすぎる。

でもこの屁理屈、もし通れば17.5%の税金がゼロになる。

だから本気。死活問題。どこまでもケーキになりたがるプリングルス。

結果的には国側が「いやいや、見た目も食べ方もスナックやろがい」として、プリングルス＝課税対象と判断したが、この一件は今でも「食品ジャンルの定義って、どこまでがアリなのか？」というマーケティング・税制の境界線をめぐる歴史的なネタ裁判として語り継がれている。

イギリス政府の反論「プリングルスはポテチだろ？」法廷での争点はここだった！

さて、「プリングルスはケーキである」と本気で主張してきた企業側に対し、イギリス政府（正確には税務当局）はどう反論したのか？

答えはシンプル、そしてツッコミ満載だった。

「どう見てもスナックやん」理論

イギリスの税務当局は、こんな感じで反論している：

つまり、「お前の主張するケーキ要素、誰も感じてねえよ！」という論破である。

たとえ製法がちょっと違うとしても、見た目・食感・味・売られ方すべてが“スナック菓子”である以上、「非課税の食品」とは言えない。

成分比率の話も却下

P&G側は「じゃがいも成分が42％しか入ってないからポテチじゃない！」という屁理屈も展開したが、これもあっさり撃沈。

イギリス税務当局いわく：

……まあ、そりゃそうだ。

成分が100％じゃなきゃポテトじゃない論理が通ったら、世の中のハンバーグもカニクリームコロッケも全部“別の何か”になってしまう。

最終的には2009年、イギリス高等法院が「プリングルスはスナックである」と判断し、標準税率17.5％のVAT（付加価値税）課税対象に指定。

P&Gの「ケーキ化」戦略は、ここにあえなく敗北した。

裁判には負けてもブランドは勝った？プリングルスの炎上マーケ戦略を考察

裁判には負けた。

最終的に「プリングルスはスナックだから、課税対象ね」とバッサリ。

イギリスではちゃんと VAT（付加価値税）17.5％ がかかることになった。

でも。

この裁判、ブランド戦略的にはむしろ“勝利”だった可能性が高い。

というのも、そもそもこの裁判が行われたのは2008〜2009年ごろ。

当時プリングルスって「ちょっと高くて謎なスナック」ってイメージがまだ強かった。

そんな中で、「プリングルスはケーキかもしれない」っていうとんでも理論が話題になり、

しかも国家相手に本気で争う姿勢を見せたことで——

……という、わりと理想的な副産物を手に入れた。

つまりこれは、マーケティング的には「裁判＝巨大プロモーション」だった説。

企業としては当然「非課税になればラッキー」と思ってたはずだけど、負けてもちゃんと世間の記憶におもしろ企業として残った。

しかも今なお、「プリングルス ケーキ」で検索されるレベルで語り草になってる。

この税金ごね裁判、ただの脱税トリックじゃなかった。

まとめ｜「プリングルス＝ケーキ」裁判の真の意味とは？ブランドと税制のはざまで起きた珍事

プリングルスが「自分たちはケーキです」と言い張ったのは、単なる節税トリック——と思いきや、そこにはマーケティング的な副産物もあった。

実際、裁判では敗訴して課税対象になったものの、その過程でプリングルスは「常識にケンカを売るスナック」という独自のキャラを確立。

負けても注目を集めた者が、結局は勝者ということを、妙に真面目な裁判沙汰から教えてくれた気がする。

今となっては笑い話だけど、世界中に語り継がれてるという意味で、プリングルスは、税金よりも話題性という大きなリターンを手に入れたのかもしれない。

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